販売用不動産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億4500万
- 2010年3月31日 -1.74%
- 7億3200万
- 2011年3月31日 -4.37%
- 7億
- 2012年3月31日 -4%
- 6億7200万
- 2013年3月31日 +13.1%
- 7億6000万
- 2014年3月31日 +90.66%
- 14億4900万
- 2015年3月31日 +72.05%
- 24億9300万
- 2016年3月31日 -47.05%
- 13億2000万
- 2017年3月31日 +74.85%
- 23億800万
- 2018年3月31日 +29.29%
- 29億8400万
- 2019年3月31日 -36.9%
- 18億8300万
個別
- 2013年3月31日
- 1億5100万
- 2014年3月31日 +482.78%
- 8億8000万
- 2015年3月31日 +82.39%
- 16億500万
- 2016年3月31日 -61.56%
- 6億1700万
- 2017年3月31日 +193.19%
- 18億900万
- 2018年3月31日 +45.99%
- 26億4100万
- 2019年3月31日 -41.69%
- 15億4000万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 販売用不動産および不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。)2019/06/19 13:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 個別法による原価法2019/06/19 13:07
販売用不動産および不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法2019/06/19 13:07
(2) 販売用不動産および不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。) - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準および評価方法
有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等にもとづく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
たな卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
販売用不動産および不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。)2019/06/19 13:07