神田通信機（1992）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年6月30日: 1億7981万
2015年9月30日 +34.85%: 2億4247万
2015年12月31日 -1.99%: 2億3765万
2016年3月31日 +59.91%: 3億8003万
2016年6月30日: -1億840万
2016年9月30日: -3653万
2016年12月31日 -62.79%: -5947万
2017年3月31日: 1億8831万
2017年6月30日: -1241万
2017年9月30日: -307万
2017年12月31日: 2022万
2018年3月31日 +815.09%: 1億8503万
2018年6月30日: -4155万
2018年9月30日: 3336万
2018年12月31日: -6969万
2019年3月31日: 2億6345万
2019年6月30日: -1億3057万
2019年9月30日: 4433万
2019年12月31日: -1001万
2020年3月31日: 1億2415万
2020年6月30日 -81.46%: 2301万
2020年9月30日 +874.4%: 2億2426万
2020年12月31日 +46.13%: 3億2772万
2021年3月31日 +52.73%: 5億51万
2021年6月30日 -92.32%: 3843万
2021年9月30日 +147.17%: 9499万
2021年12月31日 +73.27%: 1億6459万
2022年3月31日 +319.8%: 6億9094万
2022年6月30日 -95.19%: 3324万
2022年9月30日 +247.76%: 1億1560万
2022年12月31日 +58.01%: 1億8266万
2023年3月31日 +115.16%: 3億9301万
2023年6月30日 -78.95%: 8274万
2023年9月30日 +120.25%: 1億8225万
2023年12月31日 +62.16%: 2億9553万
2024年3月31日 +133.21%: 6億8922万
2024年6月30日 -87.83%: 8387万
2024年9月30日 +234.93%: 2億8090万
2024年12月31日 +67.64%: 4億7092万
2025年3月31日 +43.97%: 6億7796万
2025年6月30日 -88.36%: 7891万
2025年9月30日 +164.3%: 2億856万
2025年12月31日 -34.46%: 1億3669万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:19
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:19