有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 15~50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 13:10 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定額法を採用しております。2018/06/28 13:10
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。