- 1873
- 2026/10/09
- 時価
- 123億円
- PER 予
- 3.42倍
- 2010年以降
- 赤字-604.76倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.55倍
- 2010年以降
- 0.42-2.8倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.88%
- ROE 予
- 16.09%
- ROA 予
- 8.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本ハウス HD(1873)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 住宅事業の推移 - 第一四半期
連結
- 2014年1月31日
- 2億4000万
- 2015年1月31日
- -5億6400万
- 2016年1月31日 -43.09%
- -8億700万
- 2017年1月31日
- -4億9500万
- 2018年1月31日 -16.36%
- -5億7600万
- 2019年1月31日
- -3億1200万
- 2020年1月31日 -84.62%
- -5億7600万
- 2021年1月31日
- -3億5400万
- 2022年1月31日
- -2億300万
- 2023年1月31日 -379.31%
- -9億7300万
- 2024年1月31日
- -8億8900万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/11 13:09
(注)その他の収益には、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)に基づく賃貸料収入が含まれております。報告セグメント 合計 住宅事業 ホテル事業 その他事業 請負・販売 4,647 827 - 5,474
当第1四半期連結累計期間(自 2023年11月1日 至 2024年1月31日) - #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 前第1四半期連結累計期間(自 2022年11月1日 至 2023年1月31日)及び当第1四半期連結累計期間(自 2023年11月1日 至 2024年1月31日)2024/03/11 13:09
当社グループの主力事業である住宅事業は、積雪の多い北海道、東北地域の売上割合が高く、売上・利益が下半期(5月~10月)に偏重するため、従来、上半期(11月~4月)については、赤字を計上する傾向が強くなっております。
また、上記記載については、2024年4月期の決算期変更に伴う半期決算を踏まえた記載となっております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 住宅事業
住宅事業につきましては、当期受注棟数及び受注高の減少等により、売上高は46億46百万円(前年同期比1.8%減)となりましたが、経費節減等により営業損失は8億89百万円(前年同期の営業損失は9億73百万円)となりました。2024/03/11 13:09