SYSKEN（1933）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 5200万
2009年3月31日 +25%: 6500万
2010年3月31日 -20%: 5200万
2011年3月31日 -13.46%: 4500万
2012年3月31日 ±0%: 4500万
2013年3月31日 +26.67%: 5700万
2014年3月31日 +66.67%: 9500万
2015年3月31日 +6.32%: 1億100万
2016年3月31日 +135.64%: 2億3800万
2017年3月31日 -13.03%: 2億700万
2018年3月31日 -14.01%: 1億7800万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 10:05
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 10:05