有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~55年
構築物 3~59年
機械及び装置 2~20年
工具器具・備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 13:03 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略致しました。2016/06/23 13:03 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3~59年
機械・運搬具 2~20年
工具器具・備品 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 13:03