東芝プラントシステム(1983)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9900万
- 2009年3月31日 -9.09%
- 9000万
- 2010年3月31日 +65.56%
- 1億4900万
- 2011年3月31日 -10.74%
- 1億3300万
- 2012年3月31日 +27.82%
- 1億7000万
- 2013年3月31日 -12.94%
- 1億4800万
- 2014年3月31日 +114.86%
- 3億1800万
- 2015年3月31日 -13.52%
- 2億7500万
- 2016年3月31日 -8.36%
- 2億5200万
- 2017年3月31日 -2.78%
- 2億4500万
- 2018年3月31日 -6.53%
- 2億2900万
- 2019年3月31日 -13.97%
- 1億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 9400万
- 2009年3月31日 -8.51%
- 8600万
- 2010年3月31日 +68.6%
- 1億4500万
- 2011年3月31日 -11.03%
- 1億2900万
- 2012年3月31日 +27.13%
- 1億6400万
- 2013年3月31日 -14.63%
- 1億4000万
- 2014年3月31日 -18.57%
- 1億1400万
- 2015年3月31日 -65.79%
- 3900万
- 2016年3月31日 -28.21%
- 2800万
- 2017年3月31日 -46.43%
- 1500万
- 2018年3月31日 -26.67%
- 1100万
- 2019年3月31日 -54.55%
- 500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~55年
構築物 3~59年
機械及び装置 2~20年
工具器具・備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/20 16:44 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略致しました。2019/06/20 16:44 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/20 16:44
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 静岡県伊東市 事業用資産 土地 80 静岡県伊東市 事業用資産 無形固定資産 1 インド国 事業用資産 建物・構築物 22
上記のうち静岡県伊東市にある事業用資産については、売却の意思決定が行われた資産であり、これらについては個別物件ごとにグルーピングを行っております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具器具・備品 2~20年2019/06/20 16:44
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具器具・備品 2~20年2019/06/20 16:44
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3~59年
機械・運搬具 2~20年
工具器具・備品 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/20 16:44