東芝プラントシステム（1983）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9900万
2009年3月31日 -9.09%: 9000万
2010年3月31日 +65.56%: 1億4900万
2010年12月31日 -8.05%: 1億3700万
2011年3月31日 -2.92%: 1億3300万
2011年6月30日 -3.01%: 1億2900万
2011年9月30日 -0.78%: 1億2800万
2011年12月31日 -2.34%: 1億2500万
2012年3月31日 +36%: 1億7000万
2012年6月30日 -3.53%: 1億6400万
2012年9月30日 -1.83%: 1億6100万
2012年12月31日 -4.35%: 1億5400万
2013年3月31日 -3.9%: 1億4800万
2013年6月30日 -4.73%: 1億4100万
2013年9月30日 +67.38%: 2億3600万
2013年12月31日 +1.27%: 2億3900万
2014年3月31日 +33.05%: 3億1800万
2014年6月30日 -3.46%: 3億700万
2014年9月30日 +6.84%: 3億2800万
2014年12月31日 +1.22%: 3億3200万
2015年3月31日 -17.17%: 2億7500万
2015年6月30日 +4.36%: 2億8700万
2015年9月30日 -6.62%: 2億6800万
2015年12月31日 -2.61%: 2億6100万
2016年3月31日 -3.45%: 2億5200万
2016年6月30日 -11.9%: 2億2200万
2016年9月30日 -3.6%: 2億1400万
2016年12月31日 +10.28%: 2億3600万
2017年3月31日 +3.81%: 2億4500万
2017年6月30日 -0.82%: 2億4300万
2017年9月30日 -0.41%: 2億4200万
2017年12月31日 +1.65%: 2億4600万
2018年3月31日 -6.91%: 2億2900万
2018年6月30日 -3.49%: 2億2100万
2018年9月30日 -4.07%: 2億1200万
2018年12月31日 -1.89%: 2億800万
2019年3月31日 -5.29%: 1億9700万
2019年6月30日 -4.06%: 1億8900万
2019年9月30日 -2.65%: 1億8400万

個別

2008年3月31日: 9400万
2009年3月31日 -8.51%: 8600万
2010年3月31日 +68.6%: 1億4500万
2011年3月31日 -11.03%: 1億2900万
2012年3月31日 +27.13%: 1億6400万
2013年3月31日 -14.63%: 1億4000万
2014年3月31日 -18.57%: 1億1400万
2015年3月31日 -65.79%: 3900万
2016年3月31日 -28.21%: 2800万
2017年3月31日 -46.43%: 1500万
2018年3月31日 -26.67%: 1100万
2019年3月31日 -54.55%: 500万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～55年
構築物 3～59年
機械及び装置 2～20年
工具器具・備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま
す。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/20 16:44

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略致しました。2019/06/20 16:44

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
静岡県伊東市	事業用資産	土地	80
静岡県伊東市	事業用資産	無形固定資産	1
インド国	事業用資産	建物・構築物	22

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。
上記のうち静岡県伊東市にある事業用資産については、売却の意思決定が行われた資産であり、これらについては個別物件ごとにグルーピングを行っております。

2019/06/20 16:44

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具器具・備品 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2019/06/20 16:44

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具器具・備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2019/06/20 16:44

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3～59年
機械・運搬具 2～20年
工具器具・備品 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/20 16:44