三信建設工業(1984)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億5244万
- 2009年3月31日 +7.33%
- 2億7094万
- 2010年3月31日 -7.68%
- 2億5014万
- 2011年3月31日 -5.34%
- 2億3679万
- 2012年3月31日 -8.56%
- 2億1653万
- 2013年3月31日 -4.97%
- 2億577万
- 2014年3月31日 -4.89%
- 1億9571万
- 2015年3月31日 -8.72%
- 1億7864万
- 2016年3月31日 -28.54%
- 1億2767万
- 2017年3月31日 -54.02%
- 5870万
- 2018年3月31日 -18.79%
- 4767万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.長浦機材センターでは主として、工事機器の管理運用をしております。なお、同敷地内に長浦研究所があります。また、名古屋支店には機材センターを含めております。2018/06/28 13:57
2.建物及び土地の一部を賃借しております。年間賃借料は80百万円であります。なお、賃借している土地の面積は、[ ]で外書きしております。
3.リース契約による賃借設備のうち主なものは次のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、平成19年度税制改正前の法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
法人税法の規定と同一の基準による定額法を採用しております。2018/06/28 13:57 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2018/06/28 13:57
なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 減損損失(帳簿価格8,780千円) 9,369 千円 機械及び装置 売 却 (帳簿価格10,000千円) 200,000 除 却 (帳簿価格7,201千円) 144,026 土地 減損損失(帳簿価格3,960千円) 3,960 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した主な資産2018/06/28 13:57
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 群馬県吾妻郡他3か所 遊休資産(旧保養所) 建物及び構築物、土地
遊休資産については、保養所としての利用を停止したことに伴い帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、平成19年度税制改正前の法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。
連結子会社は定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
法人税法の規定と同一の基準による定額法を採用しております。2018/06/28 13:57