日本基礎技術（1914）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億4377万
2010年9月30日 -78.03%: -2億5596万
2010年12月31日 -96.17%: -5億212万
2011年3月31日: -3億8670万
2011年6月30日 -14.73%: -4億4366万
2011年9月30日 -50.43%: -6億6741万
2011年12月31日 -28.65%: -8億5861万
2012年3月31日: -6億7893万
2012年6月30日: -2億2348万
2012年9月30日 -224.11%: -7億2433万
2012年12月31日: -1億8801万
2013年3月31日: 1億4584万
2013年6月30日 -30.33%: 1億160万
2013年9月30日 +131.07%: 2億3477万
2013年12月31日 +110.42%: 4億9400万
2014年3月31日 -24.05%: 3億7518万
2014年6月30日 -87.36%: 4742万
2014年9月30日 +341.91%: 2億956万
2014年12月31日 +213.53%: 6億5705万
2015年3月31日 +212.76%: 20億5502万
2015年6月30日 -90.67%: 1億9166万
2015年9月30日 +65.73%: 3億1764万
2015年12月31日 +130.22%: 7億3126万
2016年3月31日 +0.51%: 7億3496万
2016年6月30日: -3億3588万
2016年9月30日 -108.21%: -6億9934万
2016年12月31日: -6億6857万
2017年3月31日 -28%: -8億5579万
2017年6月30日: -1362万
2017年9月30日: 1億8823万
2017年12月31日 +117.67%: 4億973万
2018年3月31日 -17.98%: 3億3605万
2018年6月30日 -52.6%: 1億5927万
2018年9月30日 -73.64%: 4198万
2018年12月31日 +6.25%: 4460万
2019年3月31日 +999.99%: 10億9166万
2019年6月30日: -1億7178万
2019年9月30日: 8153万
2019年12月31日 +565.33%: 5億4249万
2020年3月31日: -2844万
2020年6月30日: 2億5850万
2020年9月30日 +129.7%: 5億9379万
2020年12月31日 -0.6%: 5億9020万
2021年3月31日 +60.27%: 9億4592万
2021年6月30日: -2億7208万
2021年9月30日: 1090万
2021年12月31日 +937.04%: 1億1303万
2022年3月31日 -1.25%: 1億1162万
2022年6月30日 -91.8%: 914万
2022年9月30日 +999.99%: 3億8864万
2022年12月31日 +53.91%: 5億9816万
2023年3月31日 +2.84%: 6億1516万
2023年6月30日 -24.65%: 4億6351万
2023年9月30日 +106.76%: 9億5836万
2023年12月31日 +12.8%: 10億8103万
2024年3月31日 +44.31%: 15億6003万
2024年6月30日 -50.17%: 7億7734万
2024年9月30日 +95.64%: 15億2080万
2024年12月31日 +9.73%: 16億6881万
2025年3月31日 +8.9%: 18億1741万
2025年6月30日 -76.13%: 4億3388万
2025年9月30日 +160.69%: 11億3111万
2025年12月31日 +94.01%: 21億9449万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 14:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。これによる連結財務諸表に与える影響はない。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用している。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっている。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はない。
2025/06/30 14:32