日本基礎技術（1914）の包括利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -3億8670万
2012年3月31日 -75.57%: -6億7893万
2013年3月31日: 1億4584万
2014年3月31日 +157.25%: 3億7518万
2015年3月31日 +447.73%: 20億5502万
2016年3月31日 -64.24%: 7億3496万
2017年3月31日: -8億5579万
2018年3月31日: 3億3605万
2019年3月31日 +224.85%: 10億9166万
2020年3月31日: -2844万
2021年3月31日: 9億4592万
2022年3月31日 -88.2%: 1億1162万
2023年3月31日 +451.08%: 6億1516万
2024年3月31日 +153.6%: 15億6003万
2025年3月31日 +16.5%: 18億1741万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 14:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。これによる連結財務諸表に与える影響はない。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用している。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっている。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はない。
2025/06/30 14:32