日本基礎技術（1914）の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 3億7194万
- 2012年3月31日 +7.48%
- 3億9975万
- 2013年3月31日 -18.54%
- 3億2565万
- 2014年3月31日 -23.5%
- 2億4911万
- 2015年3月31日 -24.35%
- 1億8844万
- 2016年3月31日 -28.84%
- 1億3409万
- 2017年3月31日 -4.9%
- 1億2752万
- 2018年3月31日 -7.9%
- 1億1745万
- 2019年3月31日 -15.72%
- 9898万
- 2020年3月31日 -11.66%
- 8744万
- 2021年3月31日 +6.36%
- 9300万
- 2022年3月31日 +178.57%
- 2億5908万
- 2023年3月31日 +27.01%
- 3億2906万
- 2024年3月31日 -9.57%
- 2億9758万
- 2025年3月31日 -10.63%
- 2億6595万
- 2026年3月31日 -25.69%
- 1億9764万
個別
- 2008年3月31日
- 9891万
- 2009年3月31日 -9.17%
- 8984万
- 2010年3月31日 +29.04%
- 1億1593万
- 2011年3月31日 -5.14%
- 1億998万
- 2012年3月31日 +61.5%
- 1億7762万
- 2013年3月31日 -17.14%
- 1億4718万
- 2014年3月31日 -19.87%
- 1億1793万
- 2015年3月31日 -15.8%
- 9930万
- 2016年3月31日 -11.9%
- 8748万
- 2017年3月31日 +44.62%
- 1億2651万
- 2018年3月31日 -9.27%
- 1億1479万
- 2019年3月31日 -14.54%
- 9809万
- 2020年3月31日 -11.72%
- 8660万
- 2021年3月31日 +5.71%
- 9154万
- 2022年3月31日 +181.71%
- 2億5789万
- 2023年3月31日 +27.01%
- 3億2754万
- 2024年3月31日 -9.54%
- 2億9629万
- 2025年3月31日 -10.74%
- 2億6445万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取
得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。また、耐用年数及び残存価額について
は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 22年～50年
機械装置 5年～7年2025/06/30 14:32 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置 5年～7年2025/06/30 14:32
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械装置 5～7年2025/06/30 14:32
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
