建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額には建設仮勘定は含まれていません。
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しています。賃借料は95,877千円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示しています。
3 建物のうち一部(97㎡)を連結会社以外へ賃貸しています。

2016/07/29 13:44

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、TAKADA研修センターの設備及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 6年
(2)無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
(4)長期前払費用
均等償却によっています。2016/07/29 13:44

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	7,042千円	5,890千円
機械、運搬具及び工具器具備品	210	387

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	478,931千円	453,162千円
構築物	18,739	17,142

担保提供資産に対応する債務

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

原則として定率法
ただし、TAKADA研修センターの設備及び連結子会社の保有資産の一部については定額法、また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

2016/07/29 13:44