高田工業所(1966)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 23億9544万
- 2009年3月31日 +1.7%
- 24億3627万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 23億5527万
- 2011年3月31日 -0.32%
- 23億4773万
- 2012年3月31日 +0.57%
- 23億6111万
- 2013年3月31日 -1.78%
- 23億1897万
- 2014年3月31日 -3.6%
- 22億3546万
- 2015年3月31日 -6.36%
- 20億9324万
- 2016年3月31日 +4.29%
- 21億8297万
- 2017年3月31日 -5.36%
- 20億6586万
- 2018年3月31日 -4.21%
- 19億7885万
- 2019年3月31日 +1.88%
- 20億1603万
- 2020年3月31日 +5.49%
- 21億2676万
- 2021年3月31日 +14.3%
- 24億3079万
- 2022年3月31日 -0.05%
- 24億2948万
- 2023年3月31日 -1.51%
- 23億9279万
- 2024年3月31日 +19.12%
- 28億5041万
- 2025年3月31日 +47.29%
- 41億9845万
- 2026年3月31日 -2.6%
- 40億8935万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。2026/06/22 15:01
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は92,437千円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示しております。
3 IFRSを採用している在外子会社は、IFRS第16号「リース」を適用しており、リース資産には、在外子会社のうち「シンガポール・タカダ・インダストリーズ・プライベート・リミテッド」に22,631㎡の土地の使用権が含まれております。なお、土地の使用権に対する当連結会計年度のリース料は39,032千円です。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原則として定率法2026/06/22 15:01
ただし、TAKADA研修センターの設備及び連結子会社の保有資産の一部については定額法、また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりです。2026/06/22 15:01
前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物、構築物及び運搬具 4,609千円 653千円 計 4,609 653 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2026/06/22 15:01
前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物及び構築物 -千円 4,011千円 機械、運搬具及び工具器具備品 2,172 24,630 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。2026/06/22 15:01
前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物及び構築物 10,556千円 20,383千円 機械、運搬具及び工具器具備品 1,028 6,386 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保提供資産2026/06/22 15:01
担保提供資産に対応する債務前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) 建物 1,991,795千円 1,915,855千円 構築物 91,523 83,540
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2026/06/22 15:01
当社グループは、事業活動を行う事業所を基準として資産のグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産については各物件ごとに行っています。場所 用途 種類 減損損失 本社地区(福岡県北九州市) 厚生設備 土地 42,711 建物 16,356 その他 1,337 合計 60,405
上記資産つきましては、現在遊休となっており、早期の売却等が見込めないことから、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しています。2026/06/22 15:01
ただし、TAKADA研修センターの設備及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #9 重要な契約等(連結)
- ③担保の内容 所有不動産につき以下の既存根抵当権が設定されています。2026/06/22 15:01
建物、構築物、機械及び装置:2,475,466千円
土地 :4,332,244千円