高田工業所(1966)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 23億9544万
- 2009年3月31日 +1.7%
- 24億3627万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 23億5527万
- 2011年3月31日 -0.32%
- 23億4773万
- 2012年3月31日 +0.57%
- 23億6111万
- 2013年3月31日 -1.78%
- 23億1897万
- 2014年3月31日 -3.6%
- 22億3546万
- 2015年3月31日 -6.36%
- 20億9324万
- 2016年3月31日 +4.29%
- 21億8297万
- 2017年3月31日 -5.36%
- 20億6586万
- 2018年3月31日 -4.21%
- 19億7885万
- 2019年3月31日 +1.88%
- 20億1603万
- 2020年3月31日 +5.49%
- 21億2676万
- 2021年3月31日 +14.3%
- 24億3079万
- 2022年3月31日 -0.05%
- 24億2948万
- 2023年3月31日 -1.51%
- 23億9279万
- 2024年3月31日 +19.12%
- 28億5041万
- 2025年3月31日 +47.29%
- 41億9845万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。2025/06/25 14:10
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は100,734千円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示しております。
3 IFRSを採用している在外子会社は、IFRS第16号「リース」を適用しており、リース資産には、在外子会社のうち「シンガポール・タカダ・インダストリーズ・プライベート・リミテッド」に22,631㎡の土地の使用権が含まれております。なお、土地の使用権に対する当連結会計年度のリース料は36,543千円です。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原則として定率法2025/06/25 14:10
ただし、TAKADA研修センターの設備及び連結子会社の保有資産の一部については定額法、また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりです。2025/06/25 14:10
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物、構築物及び運搬具 2,682千円 4,609千円 計 2,682 4,609 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。2025/06/25 14:10
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 2,351千円 10,556千円 機械、運搬具及び工具器具備品 101 1,028 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保提供資産2025/06/25 14:10
担保提供資産に対応する債務前連結会計年度(令和6年3月31日) 当連結会計年度(令和7年3月31日) 建物 149,417千円 1,991,795千円 構築物 7,997 91,523
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期増加額の主なものは、北九州地区社員寮建設1,573,524千円であり、当期減少額の主なものは、東京都の宿泊施設売却744,617千円です。
土地の当期増加額の主なものは、本社社屋用地購入939,135千円です。2025/06/25 14:10 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しています。2025/06/25 14:10
ただし、TAKADA研修センターの設備及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。