構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、TAKADA研修センターの設備及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 6年
(2)無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
(4)長期前払費用
均等償却によっています。2019/06/26 15:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)	当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)
建物及び構築物	19,176千円	639千円
機械、運搬具及び工具器具備品事務所撤去費用無形固定資産	542-72	1,35550,928-

2019/06/26 15:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(平成30年3月31日)	当連結会計年度(平成31年3月31日)
建物	367,070千円	349,165千円
構築物	12,072	11,227
土地	764,726	764,726

担保提供資産に対応する債務

2019/06/26 15:14

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

原則として定率法
ただし、TAKADA研修センターの設備及び連結子会社の保有資産の一部については定額法、また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

2019/06/26 15:14

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっています。
ただし、TAKADA研修センターの設備及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/26 15:14