減価償却費 - ネットワークインフラ事業
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 3億2700万
- 2020年3月31日 +44.65%
- 4億7300万
- 2021年3月31日 -6.13%
- 4億4400万
- 2022年3月31日 -7.66%
- 4億1000万
- 2023年3月31日 +2.68%
- 4億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2023/06/23 15:21
なお、「デジタル×5G」戦略の具現化ならびに事業のサービス化加速による競争力・収益力の向上を目的に、一部組織を2022年4月1日付で再編したことに伴い、「デジタルソリューション事業」「ネットワークインフラ事業」および「エンジニアリング&サポートサービス事業」としていた報告セグメントを、2023年3月期から「DXソリューション事業」「ネットワークソリューション事業」および「社会・環境ソリューション事業」に変更することといたしました。
また、前連結会計年度に係る報告セグメントに関する情報につきましても、当該事象による変更を反映したものに組替えて開示しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額ならびにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/23 15:21
前事業年度(自 2021年 4月 1日至 2022年 3月31日) 当事業年度(自 2022年 4月 1日至 2023年 3月31日) 役員賞与引当金繰入額 88 88 減価償却費 1,231 1,966 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
なお、「デジタル×5G」戦略の具現化ならびに事業のサービス化加速による競争力・収益力の向上を目的に、一部組織を2022年4月1日付で再編したことに伴い、「デジタルソリューション事業」「ネットワークインフラ事業」および「エンジニアリング&サポートサービス事業」としていた報告セグメントを、2023年3月期から「DXソリューション事業」「ネットワークソリューション事業」および「社会・環境ソリューション事業」に変更することといたしました。
また、前連結会計年度に係る報告セグメントに関する情報につきましても、当該事象による変更を反映したものに組替えて開示しております。2023/06/23 15:21 - #4 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
- なお、「デジタル×5G」戦略の具現化ならびに事業のサービス化加速による競争力・収益力の向上を目的に、一部組織を2022年4月1日付で再編したことに伴い、「デジタルソリューション事業」「ネットワークインフラ事業」および「エンジニアリング&サポートサービス事業」としていた報告セグメントを、2023年3月期から「DXソリューション事業」「ネットワークソリューション事業」および「社会・環境ソリューション事業」に変更することといたしました。2023/06/23 15:21
また、前連結会計年度に係る報告セグメントに関する情報につきましても、当該事象による変更を反映したものに組替えて開示しております。 - #5 売上原価明細書（連結）
- (自 2022年 4月 1日2023/06/23 15:21
至 2023年 3月31日)1 原価計算の方法 1 原価計算の方法 当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 2 経費のうち主なものは、次のとおりであります。 2 経費のうち主なものは、次のとおりであります。 人件費 9,493百万円 地代家賃 2,170 減価償却費 1,507 荷造運賃費 654 人件費 7,717百万円 地代家賃 2,271 減価償却費 1,614 荷造運賃費 660 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ICT機器のキッティング案件や海外通信インフラ構築案件などが増加、第4四半期から半導体や部材不足による影響の一部解消もあり、SI/工事領域が増加し、売上高は前期比3.7%増加の1,192億41百万円となりました。2023/06/23 15:21
<セグメントの概要>当社の組織再編を2022年4月1日付で実施したことに伴い、「デジタルソリューション事業」「ネットワークインフラ事業」および「エンジニアリング&サポートサービス事業」としていた報告セグメントを、2023年3月期から「DXソリューション事業」「ネットワークソリューション事業」および「社会・環境ソリューション事業」に変更することといたしました。
なお、前連結会計年度に係る報告セグメントに関する情報につきましても、当該事象による変更を反映したものに組替えて開示しております。