NECネッツエスアイ（1973）ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 10億8000万
- 2013年6月30日 +272.5%
- 40億2300万
- 2013年9月30日 -8.58%
- 36億7800万
- 2013年12月31日 -2.34%
- 35億9200万
- 2014年3月31日 -2.51%
- 35億200万
- 2014年6月30日 -2.6%
- 34億1100万
- 2014年9月30日 -2.64%
- 33億2100万
- 2014年12月31日 -2.71%
- 32億3100万
- 2015年3月31日 -15.57%
- 27億2800万
- 2015年6月30日 -2.93%
- 26億4800万
- 2015年9月30日 -3.02%
- 25億6800万
- 2015年12月31日 -3.08%
- 24億8900万
- 2016年3月31日 -21.9%
- 19億4400万
- 2016年6月30日 -3.29%
- 18億8000万
- 2016年9月30日 -3.4%
- 18億1600万
- 2016年12月31日 -3.47%
- 17億5300万
- 2017年3月31日 -3.65%
- 16億8900万
- 2017年6月30日 -3.79%
- 16億2500万
- 2017年9月30日 -3.94%
- 15億6100万
- 2017年12月31日 -6.73%
- 14億5600万
- 2018年3月31日 -4.26%
- 13億9400万
- 2018年6月30日 -4.45%
- 13億3200万
- 2018年9月30日 -4.65%
- 12億7000万
- 2018年12月31日 -4.88%
- 12億800万
- 2019年3月31日 -5.13%
- 11億4600万
- 2019年6月30日 -5.41%
- 10億8400万
- 2019年9月30日 -5.72%
- 10億2200万
- 2019年12月31日 -5.97%
- 9億6100万
- 2020年3月31日 -6.45%
- 8億9900万
- 2020年6月30日 -11.01%
- 8億
- 2020年9月30日 -7.38%
- 7億4100万
- 2020年12月31日 -7.96%
- 6億8200万
- 2021年3月31日 -8.65%
- 6億2300万
- 2021年6月30日 -9.31%
- 5億6500万
- 2021年9月30日 -10.44%
- 5億600万
- 2021年12月31日 -11.66%
- 4億4700万
- 2022年3月31日 -13.2%
- 3億8800万
- 2022年6月30日 -15.21%
- 3億2900万
- 2022年9月30日 -17.63%
- 2億7100万
- 2022年12月31日 -21.77%
- 2億1200万
- 2023年3月31日 -27.83%
- 1億5300万
- 2023年6月30日 -11.76%
- 1億3500万
- 2023年9月30日 -11.85%
- 1億1900万
- 2023年12月31日 -14.29%
- 1億200万
- 2024年3月31日 -16.67%
- 8500万
- 2024年6月30日 -18.82%
- 6900万
- 2024年9月30日 -24.64%
- 5200万
- 2024年12月31日 -32.69%
- 3500万
個別
- 2014年3月31日
- 14億7900万
- 2015年3月31日 -11.09%
- 13億1500万
- 2016年3月31日 -12.55%
- 11億5000万
- 2017年3月31日 -14.26%
- 9億8600万
- 2018年3月31日 -16.63%
- 8億2200万
- 2019年3月31日 -20.07%
- 6億5700万
- 2020年3月31日 -24.96%
- 4億9300万
- 2021年3月31日 -33.47%
- 3億2800万
- 2022年3月31日 -50%
- 1億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2024/06/24 13:41
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年 4月 1日 至 2023年 3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 振当処理の要件を満たしている為替予約については、振当処理の要件の該当をもって有効性の判定に代えております。2024/06/24 13:41
(7) のれんの償却に関する事項
のれんの償却については、その個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2024/06/24 13:41
前連結会計年度(2023年 3月31日) 当連結会計年度(2024年 3月31日) 評価性引当額の増減 0.5 1.8 のれんの償却額 0.1 0.1 持分法による投資損益 △0.1 △0.0
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
