有価証券の償還による収入、持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業、建設仮勘定他1件
2008年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 2億700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 31億9800万
2009年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 7000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 25億7100万
2010年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 1億6100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 21億5200万
2011年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 1億2000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -3100万
2012年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 2億4800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -9億4800万
2013年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 1億6300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -23億1700万
2014年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 6億8700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 42億6100万
2015年3月
- 有価証券の償還による収入
- 50億
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 5億1200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -19億7800万
2016年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 2億7700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 9億100万
2017年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 3億8200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 6億7800万
2018年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 2億2200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 2億6600万
2019年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- 4100万
- 建設仮勘定
- 4億9900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -49億5100万
2020年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- 9900万
- 建設仮勘定
- 4億8200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 2900万
2021年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- 2億4700万
- 建設仮勘定
- 8億9000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 16億4500万
2022年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- 2億2200万
- 建設仮勘定
- 26億4400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7億3000万
2023年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- 2億9100万
- 建設仮勘定
- 6億9500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -53億900万
2024年3月
- 有価証券の償還による収入
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デジタルソリューション事業
- -
- 建設仮勘定
- 3億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 35億4600万