建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

建物及び構築物の増加額の主なものは、事業用建物附属設備354百万円であります。2015/07/24 9:30

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
「建物及び構築物」 3～50年
「機械装置及び運搬具」 2～17年
「工具、器具及び備品」 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込有効年数(3年以内)における見込販売数量に基づく方法、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/07/24 9:30