建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 35億5900万
- 2009年3月31日 +0.42%
- 35億7400万
- 2010年3月31日 -7.89%
- 32億9200万
- 2011年3月31日 +10.87%
- 36億5000万
- 2012年3月31日 -3.81%
- 35億1100万
- 2013年3月31日 +8.37%
- 38億500万
- 2014年3月31日 +16.35%
- 44億2700万
- 2015年3月31日 -2.67%
- 43億900万
- 2016年3月31日 +1.97%
- 43億9400万
- 2017年3月31日 -5.6%
- 41億4800万
- 2018年3月31日 -5.64%
- 39億1400万
- 2019年3月31日 -2.2%
- 38億2800万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 32億8100万
- 2021年3月31日 +35.17%
- 44億3500万
- 2022年3月31日 -5.28%
- 42億100万
- 2023年3月31日 +66.41%
- 69億9100万
個別
- 2013年3月31日
- 35億9100万
- 2014年3月31日 +7.02%
- 38億4300万
- 2015年3月31日 +0.55%
- 38億6400万
- 2016年3月31日 -2.33%
- 37億7400万
- 2017年3月31日 -6.68%
- 35億2200万
- 2018年3月31日 -5.68%
- 33億2200万
- 2019年3月31日 -6.11%
- 31億1900万
- 2020年3月31日 -16.51%
- 26億400万
- 2021年3月31日 +24.39%
- 32億3900万
- 2022年3月31日 -5.9%
- 30億4800万
- 2023年3月31日 +13.88%
- 34億7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/23 15:21
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年