- 1973
- 2025/03/19
- 時価
- 4905億円
- PER 予
- 27.19倍
- 2010年以降
- 7.1-70.41倍
(2010-2024年) - PBR
- 3.15倍
- 2010年以降
- 0.55-6.01倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0.85%
- ROE 予
- 11.58%
- ROA 予
- 6.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効年数(3年以内)における見込販売数量に基づく方法、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/21 15:14 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 建設仮勘定の減少額の主なものは、アウトソーシング事業用資産748百万円の他勘定への振替であります。2018/06/21 15:14
4 ソフトウエアの増加額の主なものは、業務用ソフトウエア1,374百万円であります。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効年数(3年以内)における見込販売数量に基づく方法、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/21 15:14