新日本建設(1879)の建物・構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 18億7800万
- 2009年3月31日 +352.29%
- 84億9400万
- 2010年3月31日 -1.41%
- 83億7400万
- 2010年12月31日 +1.5%
- 85億
- 2011年3月31日 -1.2%
- 83億9800万
- 2011年6月30日 +1.26%
- 85億400万
- 2011年9月30日 +0.13%
- 85億1500万
- 2011年12月31日 ±0%
- 85億1500万
- 2012年3月31日 -1.21%
- 84億1200万
- 2012年6月30日 +0.01%
- 84億1300万
- 2012年9月30日 ±0%
- 84億1300万
- 2012年12月31日 ±0%
- 84億1300万
- 2013年3月31日 +0.04%
- 84億1600万
- 2013年6月30日 +0.05%
- 84億2000万
- 2013年9月30日 +0.01%
- 84億2100万
- 2013年12月31日 +0.01%
- 84億2200万
- 2014年3月31日 -2.35%
- 82億2400万
- 2014年6月30日 +0.06%
- 82億2900万
- 2014年9月30日 +0.1%
- 82億3700万
- 2014年12月31日 +0.02%
- 82億3900万
- 2015年3月31日 -7.56%
- 76億1600万
- 2015年6月30日 ±0%
- 76億1600万
- 2015年9月30日 +0.03%
- 76億1800万
- 2015年12月31日 ±0%
- 76億1800万
- 2016年3月31日 +0.18%
- 76億3200万
- 2016年6月30日 ±0%
- 76億3200万
- 2016年9月30日 +0.01%
- 76億3300万
- 2016年12月31日 ±0%
- 76億3300万
- 2017年3月31日 +6.69%
- 81億4400万
- 2017年6月30日 ±0%
- 81億4400万
- 2017年9月30日 ±0%
- 81億4400万
- 2017年12月31日 ±0%
- 81億4400万
- 2018年3月31日 +0.01%
- 81億4500万
- 2018年6月30日 ±0%
- 81億4500万
- 2018年9月30日 +0.32%
- 81億7100万
- 2018年12月31日 +0.13%
- 81億8200万
- 2019年3月31日 +0.01%
- 81億8300万
- 2019年6月30日 +0.01%
- 81億8400万
- 2019年9月30日 +0.04%
- 81億8700万
- 2019年12月31日 -2.21%
- 80億600万
- 2020年3月31日 +0.02%
- 80億800万
- 2020年6月30日 +0.02%
- 80億1000万
- 2020年9月30日 +0.01%
- 80億1100万
- 2020年12月31日 -0.24%
- 79億9200万
- 2021年3月31日 ±0%
- 79億9200万
- 2021年6月30日 +0.01%
- 79億9300万
- 2021年9月30日 +0.25%
- 80億1300万
- 2021年12月31日 +0.02%
- 80億1500万
- 2022年3月31日 ±0%
- 80億1500万
- 2022年6月30日 -0.39%
- 79億8400万
- 2022年9月30日 +0.03%
- 79億8600万
- 2022年12月31日 +0.11%
- 79億9500万
- 2023年3月31日 -1.2%
- 78億9900万
- 2023年6月30日 +0.19%
- 79億1400万
- 2023年9月30日 +0.03%
- 79億1600万
- 2023年12月31日 +0.04%
- 79億1900万
- 2024年3月31日 +21.64%
- 96億3300万
- 2024年6月30日 +0.13%
- 96億4600万
- 2024年9月30日 -19.13%
- 78億100万
- 2024年12月31日 +0.54%
- 78億4300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末と比べて63億24百万円増加し、1,586億93百万円となりました。この主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等が58億44百万円増加したことによるものであります。2025/06/27 15:05
固定資産は、前連結会計年度末と比べて15億24百万円減少し、142億61百万円となりました。この主な要因は、建物・構築物8億50百万円、土地9億54百万円を販売用不動産に振替えたことによるものであります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末と比べて48億円増加し、1,729億54百万円となりました。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において区分掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。2025/06/27 15:05
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「有形固定資産」に表示していた「建物・構築物」9,633百万円、「減価償却累計額」△4,536百万円、「機械及び装置」283百万円、「減価償却累計額」△147百万円、「車両運搬具及び工具器具備品」431百万円、「減価償却累計額」△212百万円、「リース資産」92百万円、「減価償却累計額」△81百万円を、「建物・構築物(純額)」、「機械及び装置(純額)」、「車両運搬具及び工具器具備品(純額)」、「リース資産(純額)」に組替えております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における「有形固定資産」の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項 (連結貸借対照表関係)」に記載のとおりであります。 - #3 資産の保有目的の変更に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(2025年3月31日)2025/06/27 15:05
建物・構築物850百万円、土地954百万円を販売用不動産に振替えております。