構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/28 14:35

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
販売用不動産	3,141百万円	2,434百万円
建物・構築物	3,547百万円	2,191百万円
機械及び装置	0百万円	―

担保付債務

2018/06/28 14:35

#3 資産の保有目的の変更に関する注記

前連結会計年度(平成29年3月31日)
販売用不動産1,086百万円を、建物・構築物516百万円及び土地570百万円に振替えております。

2018/06/28 14:35

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/28 14:35