テクノ菱和(1965)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2億2800万
- 2014年6月30日 +1.75%
- 2億3200万
- 2014年9月30日 +0.86%
- 2億3400万
- 2014年12月31日 +1.71%
- 2億3800万
- 2015年3月31日 -0.84%
- 2億3600万
- 2015年6月30日 +0.42%
- 2億3700万
- 2015年9月30日 -1.27%
- 2億3400万
- 2015年12月31日 -0.43%
- 2億3300万
- 2016年3月31日 ±0%
- 2億3300万
- 2016年6月30日 -7.3%
- 2億1600万
- 2016年9月30日 +0.46%
- 2億1700万
- 2016年12月31日 +2.76%
- 2億2300万
- 2017年3月31日 +2.69%
- 2億2900万
- 2017年6月30日 +1.31%
- 2億3200万
- 2017年9月30日 -4.31%
- 2億2200万
- 2017年12月31日 +2.25%
- 2億2700万
- 2018年3月31日 +1.76%
- 2億3100万
- 2018年6月30日 +1.73%
- 2億3500万
- 2018年9月30日 -2.55%
- 2億2900万
- 2018年12月31日 +2.62%
- 2億3500万
- 2019年3月31日 +2.55%
- 2億4100万
- 2019年6月30日 +1.66%
- 2億4500万
- 2019年9月30日 +2.45%
- 2億5100万
- 2019年12月31日 +1.99%
- 2億5600万
- 2020年3月31日 -1.56%
- 2億5200万
- 2020年6月30日 -1.59%
- 2億4800万
- 2020年9月30日 -2.02%
- 2億4300万
- 2020年12月31日 +2.47%
- 2億4900万
- 2021年3月31日 +0.8%
- 2億5100万
- 2021年6月30日 +2.39%
- 2億5700万
- 2021年9月30日 -2.33%
- 2億5100万
- 2021年12月31日 +2.79%
- 2億5800万
- 2022年3月31日 +2.71%
- 2億6500万
- 2022年6月30日 +2.26%
- 2億7100万
- 2022年9月30日 +2.21%
- 2億7700万
- 2022年12月31日 -2.89%
- 2億6900万
- 2023年3月31日 +2.23%
- 2億7500万
- 2023年6月30日 +2.18%
- 2億8100万
- 2023年9月30日 +2.49%
- 2億8800万
- 2023年12月31日 +0.69%
- 2億9000万
- 2024年3月31日 +2.07%
- 2億9600万
- 2024年6月30日 +2.36%
- 3億300万
- 2024年9月30日 +2.31%
- 3億1000万
- 2024年12月31日 +2.26%
- 3億1700万
- 2025年3月31日 +2.21%
- 3億2400万
- 2025年6月30日 -1.85%
- 3億1800万
- 2025年9月30日 +2.52%
- 3億2600万
- 2025年12月31日 +0.31%
- 3億2700万
- 2026年3月31日 +3.06%
- 3億3700万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 16:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 工事損失引当金 3 - 退職給付に係る負債 101 113 投資有価証券評価損 396 399
- #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、確定給付型の制度として、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度、確定拠出型の制度として、確定拠出年金制度を設けております。また、確定給付企業年金制度には、退職給付信託が設定されております。2025/06/26 16:33
なお、国内連結子会社の退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度