大成温調（1904）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 8210万
2009年3月31日 +1.81%: 8359万
2010年3月31日 +0.9%: 8434万
2011年3月31日 +0.33%: 8462万
2012年3月31日 ±0%: 8462万
2013年3月31日 -0.67%: 8405万
2014年3月31日 -5.97%: 7903万
2015年3月31日 +17.07%: 9252万
2016年3月31日 -23.4%: 7087万
2017年3月31日 ±0%: 7087万
2018年3月31日 ±0%: 7087万
2019年3月31日 ±0%: 7087万
2020年3月31日 -6.07%: 6657万
2021年3月31日 -19.4%: 5365万
2022年3月31日 +4.47%: 5605万
2023年3月31日 ±0%: 5605万
2024年3月31日 -15.47%: 4738万
2025年3月31日 -15.6%: 3999万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社における耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(14年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 13:24
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
2025/06/24 13:24
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2025/06/24 13:24