1868 三井ホーム

時価

648億円

PER 予

16.62倍

2010年以降

8.44-54.96倍
（2010-2018年）

1.28倍

2010年以降

0.4-0.81倍
（2010-2018年）

1.84%

ROE 予

7.73%

ROA 予

3.07%

持分法の適用範囲の変動、未払法人税等、未成工事支出金の増減額（△は増加）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		未払法人税等		未成工事支出金の増減額（△は増加）
2008/03	-		13.3億		25.6億
2009/03	-		7.14億	-46.3%	9.81億	-61.6%
2010/03	-		9.49億	+32.9%	-11.1億	赤転
2011/03	-		8.94億	-5.8%	-14.1億	赤拡
2012/03	-		10.6億	+18.6%	27.3億	黒転
2013/03	-2百万		8.61億	-18.8%	-22.4億	赤転
2014/03	-		12.4億	+43.6%	-45.8億	赤拡
2015/03	-		12.1億	-2.5%	16.1億	黒転
2016/03	-		11億	-8.6%	-5.39億	赤転
2017/03	-		13.1億	+19%	-9.44億	赤拡
2018/03	-		12億	-8.8%	-5.55億	赤縮

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 13億3000万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: 25億5800万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 7億1400万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: 9億8100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 9億4900万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -11億500万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 8億9400万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -14億700万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 10億6000万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: 27億3400万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -200万
未払法人税等: 8億6100万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -22億4000万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 12億3600万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -45億7500万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 12億500万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: 16億1400万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 11億100万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -5億3900万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 13億1000万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -9億4400万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払法人税等: 11億9500万
未成工事支出金の増減額（△は増加）: -5億5500万