持分法の適用範囲の変動、福利厚生費、建物(純額)
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4800万
- 建物(純額)
- 112億2300万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億3900万
- 建物(純額)
- 104億7100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億900万
- 建物(純額)
- 98億900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4300万
- 建物(純額)
- 90億6600万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 8億3500万
- 建物(純額)
- 92億4300万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -200万
- 福利厚生費
- 8億7900万
- 建物(純額)
- 94億2600万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 8億2100万
- 建物(純額)
- 92億4100万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4500万
- 建物(純額)
- 87億5500万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億1600万
- 建物(純額)
- 78億3900万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 6億8400万
- 建物(純額)
- 70億8100万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 6億5300万
- 建物(純額)
- 60億9700万