持分法の適用範囲の変動、福利厚生費、自己株式
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- -
- 自己株式
- -3100万
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4800万
- 自己株式
- -3400万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億3900万
- 自己株式
- -3800万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億900万
- 自己株式
- -3900万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4300万
- 自己株式
- -4100万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 8億3500万
- 自己株式
- -4100万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -200万
- 福利厚生費
- 8億7900万
- 自己株式
- -4100万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 8億2100万
- 自己株式
- -4200万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億4500万
- 自己株式
- -4400万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 7億1600万
- 自己株式
- -4500万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 6億8400万
- 自己株式
- -4500万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 福利厚生費
- 6億5300万
- 自己株式
- -4700万