1868 三井ホーム

時価

648億円

PER 予

16.62倍

2010年以降

8.44-54.96倍
（2010-2018年）

1.28倍

2010年以降

0.4-0.81倍
（2010-2018年）

1.84%

ROE 予

7.73%

ROA 予

3.07%

営業体制の再編に伴う費用、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、預り金の増減額（△は減少）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業体制の再編に伴う費用		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		預り金の増減額（△は減少）
2008/03	-		-		-7.64億
2009/03	-		-		-13.6億	赤拡
2010/03	-		-		-5.54億	赤縮
2011/03	625百万		439百万		3.99億	黒転
2012/03	-		-		1.02億	-74.4%
2013/03	-		-		3.59億	+252%
2014/03	-		-		10.3億	+185.8%
2015/03	-		-		-0.97億	赤転
2016/03	-		-		0.17億	黒転
2017/03	-		-		0.29億	+70.6%
2018/03	-		-		-1.29億	赤転

2008年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: -7億6400万

2009年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: -13億5700万

2010年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: -5億5400万

2011年3月

営業体制の再編に伴う費用: 6億2500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 4億3900万
預り金の増減額（△は減少）: 3億9900万

2012年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: 1億200万

2013年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: 3億5900万

2014年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: 10億2600万

2015年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: -9700万

2016年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: 1700万

2017年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: 2900万

2018年3月

営業体制の再編に伴う費用: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
預り金の増減額（△は減少）: -1億2900万