売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 556億5600万
- 2009年3月31日 -3.8%
- 535億3900万
- 2010年3月31日 -6.05%
- 503億200万
- 2011年3月31日 +2.86%
- 517億3900万
- 2012年3月31日 +0.97%
- 522億3900万
- 2013年3月31日 -5.35%
- 494億4400万
- 2014年3月31日 +12.3%
- 555億2400万
- 2015年3月31日 -1.43%
- 547億3200万
- 2016年3月31日 +0.84%
- 551億9300万
- 2017年3月31日 +1.64%
- 560億9600万
- 2018年3月31日 +1.36%
- 568億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 330億2100万
- 2009年3月31日 -3.45%
- 318億8300万
- 2010年3月31日 -3.38%
- 308億400万
- 2011年3月31日 +7.69%
- 331億7400万
- 2012年3月31日 +8.3%
- 359億2600万
- 2013年3月31日 -9.55%
- 324億9500万
- 2014年3月31日 +12.13%
- 364億3600万
- 2015年3月31日 -4.54%
- 347億8300万
- 2016年3月31日 -1.7%
- 341億9100万
- 2017年3月31日 +0.83%
- 344億7500万
- 2018年3月31日 -1.55%
- 339億4100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- また、住まいに対する強いこだわりがある方のニーズに応えるべく立ちあげたフラッグシップブランド「MITSUI HOME PREMIUM」(三井ホームプレミアム)を軸とした営業戦略の徹底、及び歳月を経てなお価値が高く評価される「生涯資産」の訴求により、競争力の強化を図りました。加えて、北米においては、新たに集合住宅向けの建築資材生産工場を新設するなど部資材供給事業を拡大し、更なる収益力の向上に注力しました。さらに、多様な働き方に対応し生産性向上を目的とした「働き方改革プロジェクトチーム」を発足させ、全社的な生産性向上を推進しました。2018/06/27 16:07
当連結会計年度の業績につきましては、新築事業の売上が減少したものの、リフォーム・リニューアル事業、賃貸管理事業及び住宅関連部資材販売事業の売上が増加したことから、グループ全体の売上高は、2,601億9百万円(前期比2.0%増)となりました。売上高の増加により、売上総利益が増加したことなどから、営業利益は、56億6千万円(前期比11.5%増)、経常利益は、56億1千4百万円(前期比11.1%増)となりました。また、特別損失が増加しましたが、法人税等が減少したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は、36億9千2百万円(前期比19.1%増)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。