1868 三井ホーム

時価

648億円

PER 予

16.62倍

2010年以降

8.44-54.96倍
（2010-2018年）

1.28倍

2010年以降

0.4-0.81倍
（2010-2018年）

0.92%

ROE 予

7.73%

ROA 予

3.07%

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、持分法の適用範囲の変動、売上債権の増減額（△は増加）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		持分法の適用範囲の変動		売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		19.4億
2009/03	-		-		18.2億	-6.4%
2010/03	-		-		-7.74億	赤転
2011/03	439百万		-		-2.13億	赤縮
2012/03	-		-		-17.9億	赤拡
2013/03	-		-2百万		-17.4億	赤縮
2014/03	-		-		-20.4億	赤拡
2015/03	-		-		11.3億	黒転
2016/03	-		-		-13.5億	赤転
2017/03	-		-		11.3億	黒転
2018/03	-		-		-27億	赤転

2008年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: 19億4000万

2009年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: 18億1600万

2010年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -7億7400万

2011年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 4億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -2億1300万

2012年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -17億9200万

2013年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -200万
売上債権の増減額（△は増加）: -17億4200万

2014年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -20億4400万

2015年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: 11億2700万

2016年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -13億4700万

2017年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: 11億2800万

2018年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権の増減額（△は増加）: -26億9500万