1868 三井ホーム

時価

648億円

PER 予

16.62倍

2010年以降

8.44-54.96倍
（2010-2018年）

1.28倍

2010年以降

0.4-0.81倍
（2010-2018年）

1.84%

ROE 予

7.73%

ROA 予

3.07%

短期借入金の純増減額（△は減少）、持分法の適用範囲の変動、東日本大震災調査巡回等費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期借入金の純増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動		東日本大震災調査巡回等費用		貸倒引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-4.51億		-		-		-0.29億
2009/03	0.3億	黒転	-		-		18億	黒転
2010/03	0	-100%	-		-		-10.5億	赤転
2011/03	1.05億		-		437百万		-0.35億	赤縮
2012/03	-0.3億	赤転	-		-		-1.96億	赤拡
2013/03	-0.63億	赤拡	-2百万		-		-0.3億	赤縮
2014/03	-		-		-		-4.83億	赤拡
2015/03	-		-		-		0.55億	黒転
2016/03	-		-		-		-0.4億	赤転
2017/03	-1.64億	赤拡	-		-		-0.61億	赤拡
2018/03	10.8億	黒転	-		-		-0.09億	赤縮

2008年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -4億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2900万

2009年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 18億200万

2010年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 0
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -10億5000万

2011年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 1億500万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: 4億3700万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3500万

2012年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -3000万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1億9600万

2013年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -6300万
持分法の適用範囲の変動: -200万
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3000万

2014年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4億8300万

2015年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 5500万

2016年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4000万

2017年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -1億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6100万

2018年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 10億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -900万