1868 三井ホーム

時価

648億円

PER 予

16.62倍

2010年以降

8.44-54.96倍
（2010-2018年）

1.28倍

2010年以降

0.4-0.81倍
（2010-2018年）

1.84%

ROE 予

7.73%

ROA 予

3.07%

短期借入金の純増減額（△は減少）、持分法の適用範囲の変動、東日本大震災調査巡回等費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期借入金の純増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動		東日本大震災調査巡回等費用		会計方針の変更を反映した当期首残高
2008/03	-4.51億		-		-		-
2009/03	0.3億	黒転	-		-		-
2010/03	0	-100%	-		-		-
2011/03	1.05億		-		437百万		-
2012/03	-0.3億	赤転	-		-		-
2013/03	-0.63億	赤拡	-2百万		-		455億
2014/03	-		-		-		461億	+1.4%
2015/03	-		-		-		477億	+3.4%
2017/03	-1.64億	赤拡	-		-		-
2018/03	10.8億	黒転	-		-		-

2008年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -4億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2009年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2010年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 0
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2011年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 1億500万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: 4億3700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2012年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -3000万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -6300万
持分法の適用範囲の変動: -200万
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 454億9800万

2014年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 461億3400万

2015年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 477億400万

2017年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -1億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2018年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 10億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
東日本大震災調査巡回等費用: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -