富士ピー・エス（1848）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2012年6月30日: -2億9100万
2012年9月30日: -7800万
2012年12月31日: 9600万
2013年3月31日 +2.08%: 9800万
2013年6月30日: -1億9200万
2013年9月30日: 4億700万
2013年12月31日 +76.41%: 7億1800万
2014年3月31日 +15.18%: 8億2700万
2014年6月30日: -1億4500万
2014年9月30日: 4500万
2014年12月31日 +904.44%: 4億5200万
2015年3月31日 +57.74%: 7億1300万
2015年6月30日: -2600万
2015年9月30日: 4700万
2015年12月31日 +629.79%: 3億4300万
2016年3月31日 +13.99%: 3億9100万
2016年6月30日: -1億9900万
2016年9月30日: -1億900万
2016年12月31日: 1億3800万
2017年3月31日 +272.46%: 5億1400万
2017年6月30日 -89.11%: 5600万
2017年9月30日 +923.21%: 5億7300万
2017年12月31日 +4.71%: 6億
2018年3月31日 +23.17%: 7億3900万
2018年6月30日: -2億1600万
2018年9月30日: -7400万
2018年12月31日: 2億2600万
2019年3月31日 +136.73%: 5億3500万
2019年6月30日 -85.61%: 7700万
2019年9月30日 +174.03%: 2億1100万
2019年12月31日 +85.31%: 3億9100万
2020年3月31日 +54.99%: 6億600万
2020年6月30日 -69.97%: 1億8200万
2020年9月30日 +215.38%: 5億7400万
2020年12月31日 +57.49%: 9億400万
2021年12月31日 -23.01%: 6億9600万
2022年3月31日 +11.06%: 7億7300万
2022年6月30日 -77.23%: 1億7600万
2022年9月30日 -39.2%: 1億700万
2022年12月31日 -52.34%: 5100万
2023年3月31日 +409.8%: 2億6000万
2023年6月30日: -2400万
2023年9月30日 -304.17%: -9700万
2023年12月31日: 5900万
2024年3月31日 +954.24%: 6億2200万
2024年6月30日: -1億2000万
2024年9月30日: -9600万
2024年12月31日: 1億6500万
2025年3月31日 +999.99%: 21億3700万
2025年6月30日 -91.06%: 1億9100万
2025年9月30日 +183.77%: 5億4200万
2025年12月31日 +2.21%: 5億5400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 10:29
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/18 10:29
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/18 10:29
#4 会計方針に関する事項（連結）: ④ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/18 10:29