1840 土屋 HD

1840
2026/09/11
時価
66億円
PER 予
25.68倍
2010年以降
赤字-163.33倍
(2010-2025年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.17-1.09倍
(2010-2025年)
配当 予
3.86%
ROE 予
2.14%
ROA 予
1%
資料
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土屋 HD(1840)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 賃貸事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年10月31日
3億1077万
2014年1月31日 -68.76%
9707万
2014年4月30日 +70.64%
1億6564万
2014年7月31日 +34.64%
2億2303万
2014年10月31日 +33.33%
2億9736万
2015年1月31日 -72.19%
8269万
2015年4月30日 +104.48%
1億6910万
2015年7月31日 +46.3%
2億4740万
2015年10月31日 +33.06%
3億2919万
2016年1月31日 -80.92%
6280万
2016年4月30日 +80.56%
1億1339万
2016年7月31日 +53.19%
1億7371万
2016年10月31日 +28.34%
2億2294万
2017年1月31日 -77.28%
5066万
2017年4月30日 +103.34%
1億301万
2017年7月31日 +36.16%
1億4027万
2017年10月31日 +39.67%
1億9590万
2018年1月31日 -65.38%
6782万
2018年4月30日 +81.3%
1億2295万
2018年7月31日 +44.18%
1億7727万
2018年10月31日 +17.84%
2億890万
2019年1月31日 -69.68%
6333万
2019年4月30日 +57.39%
9968万
2019年7月31日 +32.03%
1億3161万
2019年10月31日 +11.47%
1億4671万
2020年1月31日 -72.86%
3982万
2020年4月30日 -22.43%
3089万
2020年7月31日 +235.66%
1億368万
2020年10月31日 +29.11%
1億3387万
2021年1月31日 -64.8%
4713万
2021年4月30日 +88.71%
8894万
2021年7月31日 +51.51%
1億3475万
2021年10月31日 +17.46%
1億5828万
2022年1月31日 -68.61%
4968万
2022年4月30日 +64.18%
8156万
2022年7月31日 +35.01%
1億1012万
2022年10月31日 +28.94%
1億4200万
2023年1月31日 -72.56%
3895万
2023年4月30日 +82.89%
7125万
2023年7月31日 +83.98%
1億3109万
2023年10月31日 +2.57%
1億3446万
2024年1月31日 -87.1%
1734万
2024年4月30日 +139.71%
4158万
2024年10月31日 +141.57%
1億45万
2025年4月30日 -62.26%
3791万
2025年10月31日 +143.47%
9231万
2026年4月30日 -72.24%
2562万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、事業別に「住宅事業」「リフォーム事業」「不動産事業」「賃貸事業」の4つの事業を報告セグメントとしております。
各報告セグメントの主要な内容は、以下のとおりであります。
2026/01/26 14:45
#2 事業の内容
株式会社土屋ホーム不動産が、分譲マンション、中古住宅、住宅用土地の不動産売買並びに仲介業務を行っております。また、株式会社土屋ホーム不動産販売が、分譲住宅の施工販売を行っております。
(4)賃貸事業
当社が、不動産の賃貸業務を行っております。また、当社が、再生可能エネルギーの電力会社への売電を行っております。
2026/01/26 14:45
#3 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年10月31日現在
不動産事業83(66)
賃貸事業-(-)
全社(共通)24(2)
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
2026/01/26 14:45
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
不動産事業においては、不動産売買取引において大型案件の反動減などから売上高は90億42百万円(前年同期比1.6%減)、利益面では、分譲マンションの売上総利益率の低下から営業利益は4億20百万円(前年同期比26.1%減)となりました。
(賃貸事業)
賃貸事業においては、売上高は4億98百万円(前年同期比2.6%減)、営業利益は92百万円(前年同期比8.1%減)となりました。
2026/01/26 14:45
#5 設備投資等の概要
不動産事業におきましては、自社物件の土地取得337百万円などを中心に363百万円の設備投資を行いました。
賃貸事業におきましては、自社物件の改修37百万円などを中心に37百万円の設備投資を行いました。
なお、上記金額には有形固定資産及び無形固定資産への投資が含まれております。
2026/01/26 14:45

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