減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -34億4021万
- 2009年3月31日 -6.46%
- -36億6243万
- 2010年3月31日 -26.2%
- -46億2212万
- 2011年3月31日 -27.41%
- -58億8889万
- 2012年3月31日 -19.65%
- -70億4600万
- 2013年3月31日 -13.68%
- -80億956万
- 2014年3月31日 -9.89%
- -88億187万
- 2015年3月31日 -5.19%
- -92億5848万
- 2016年3月31日 -12.19%
- -103億8748万
- 2017年3月31日 -10.54%
- -114億8196万
- 2018年3月31日 -6.03%
- -121億7380万
- 2019年3月31日 -8.6%
- -132億2127万
- 2020年3月31日 -5.29%
- -139億2095万
- 2021年3月31日
- -132億3542万
- 2022年3月31日 -1.36%
- -134億1483万
- 2023年3月31日 -7.17%
- -143億7662万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.有形固定資産の「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/06/26 10:00
4.長期前払費用の( )内は内書きで、前払保険料等であり、減価償却と性格が異なるため、減価償却累計額及び当期償却額には含めておりません。 - #2 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）
- (注) 1.貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/26 10:00
2.期中増減額のうち、前事業年度の主な増加額は、賃貸用マンションの設備取得(10,433千円)であり、主な減少額は、減価償却費(255,665千円)であります。当事業年度の主な増加額は、賃貸用マンションの取得(544,446千円)であり、主な減少額は、減価償却費(240,754千円)であります。