ヤマウラ（1780）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 2億5635万
2011年3月31日 +97.88%: 5億727万
2011年6月30日 +21.93%: 6億1853万
2011年9月30日 -21.64%: 4億8467万
2011年12月31日 -83.43%: 8033万
2012年3月31日 -25.24%: 6005万
2012年6月30日 +51.32%: 9087万
2012年9月30日 +161.67%: 2億3778万
2012年12月31日 -80.05%: 4742万
2013年3月31日 +300.57%: 1億8998万
2013年6月30日 +23.57%: 2億3476万
2013年9月30日 +140.87%: 5億6547万
2013年12月31日 -51.89%: 2億7205万
2014年3月31日 +97.61%: 5億3762万
2014年6月30日 +1.49%: 5億4565万
2014年9月30日 +17.95%: 6億4358万
2014年12月31日 -48.7%: 3億3017万
2015年3月31日 +181.25%: 9億2861万
2015年6月30日 +2.19%: 9億4895万
2015年9月30日 -9.29%: 8億6080万
2015年12月31日 -43.71%: 4億8455万
2016年3月31日 -15.42%: 4億982万
2016年6月30日 +4.55%: 4億2846万
2016年9月30日 +87.2%: 8億206万
2016年12月31日 -65.53%: 2億7643万
2017年3月31日 +225.41%: 8億9956万
2017年6月30日 +43.57%: 12億9146万
2017年9月30日 +28.29%: 16億5682万
2017年12月31日 -65.87%: 5億6545万
2018年3月31日 +87.46%: 10億5999万
2018年6月30日 -75.32%: 2億6156万
2018年9月30日 +178.41%: 7億2821万
2018年12月31日 -0.81%: 7億2233万
2019年3月31日 +5.05%: 7億5880万
2019年6月30日 -74.26%: 1億9532万
2019年9月30日 +113.31%: 4億1663万
2019年12月31日 +117.67%: 9億690万
2020年3月31日 -19.43%: 7億3068万
2020年6月30日 -91.68%: 6082万
2020年9月30日 +999.99%: 8億4965万
2020年12月31日 +9.73%: 9億3235万
2021年3月31日 -7.11%: 8億6608万
2021年6月30日 -75.66%: 2億1081万
2021年9月30日 +208.79%: 6億5097万
2021年12月31日 +6.86%: 6億9560万
2022年3月31日 +7.31%: 7億4644万
2022年6月30日 -96.25%: 2798万
2022年9月30日 +999.99%: 3億8780万
2022年12月31日 +134.97%: 9億1124万
2023年3月31日 -9.15%: 8億2788万
2023年6月30日 -17.01%: 6億8708万
2023年9月30日 +184.83%: 19億5704万
2023年12月31日 +58.57%: 31億326万
2024年3月31日 +7.23%: 33億2767万
2024年6月30日 -80.89%: 6億3587万
2024年9月30日 +78.76%: 11億3665万
2024年12月31日 +86.78%: 21億2306万
2025年3月31日 +44.86%: 30億7541万
2025年6月30日 -79.51%: 6億3000万
2025年9月30日 +182.12%: 17億7734万
2025年12月31日 +61.14%: 28億6405万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額と法人税等及び税効果額

2025/06/27 10:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 10:03
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理の方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 10:03