三井住建道路（1776）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億7900万
- 2010年9月30日
- -1億4800万
- 2010年12月31日
- -3600万
- 2011年3月31日
- 2億8600万
- 2011年6月30日
- -1億6200万
- 2011年9月30日
- -4200万
- 2011年12月31日
- 2億3100万
- 2012年3月31日 +60.61%
- 3億7100万
- 2012年6月30日
- -8300万
- 2012年9月30日
- -4000万
- 2012年12月31日
- 2億9600万
- 2013年3月31日 +89.53%
- 5億6100万
- 2013年6月30日
- -9600万
- 2013年9月30日
- -1000万
- 2013年12月31日
- 2億7100万
- 2014年3月31日 +183.76%
- 7億6900万
- 2014年6月30日
- -8100万
- 2014年9月30日
- 5700万
- 2014年12月31日 +654.39%
- 4億3000万
- 2015年3月31日 +144.19%
- 10億5000万
- 2015年6月30日
- -5400万
- 2015年9月30日
- 1億6400万
- 2015年12月31日 +398.17%
- 8億1700万
- 2016年3月31日 -10.89%
- 7億2800万
- 2016年6月30日 -25.41%
- 5億4300万
- 2016年9月30日 +10.87%
- 6億200万
- 2016年12月31日 +61.46%
- 9億7200万
- 2017年3月31日 +54.01%
- 14億9700万
- 2017年6月30日
- -3600万
- 2017年9月30日
- 1億6800万
- 2017年12月31日 +188.69%
- 4億8500万
- 2018年3月31日 +108.66%
- 10億1200万
- 2018年6月30日
- -1400万
- 2018年9月30日
- 1億9100万
- 2018年12月31日 +205.24%
- 5億8300万
- 2019年3月31日 +87.65%
- 10億9400万
- 2019年6月30日 -99.27%
- 800万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 2億9800万
- 2019年12月31日 +85.91%
- 5億5400万
- 2020年3月31日 +78.7%
- 9億9000万
- 2020年6月30日 -84.65%
- 1億5200万
- 2020年9月30日 +153.29%
- 3億8500万
- 2020年12月31日 +113.77%
- 8億2300万
- 2021年3月31日 +54.43%
- 12億7100万
- 2021年6月30日
- -2400万
- 2021年9月30日
- 1100万
- 2021年12月31日 +872.73%
- 1億700万
- 2022年3月31日 +503.74%
- 6億4600万
- 2022年6月30日
- -1億5200万
- 2022年9月30日
- -3500万
- 2022年12月31日
- 2億1600万
- 2023年3月31日 +204.17%
- 6億5700万
- 2023年6月30日
- -1億2000万
- 2023年9月30日
- 800万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 2億7600万
- 2024年3月31日 +110.51%
- 5億8100万
- 2024年6月30日
- -2億300万
- 2024年9月30日
- -1億8000万
- 2024年12月31日
- 1億1600万
- 2025年3月31日 +133.62%
- 2億7100万
- 2025年6月30日
- -2億100万
- 2025年9月30日
- -8500万
- 2025年12月31日
- 1億8100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 12:35
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 12:35
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
