- 1776
- 2026/05/28
- 時価
- 185億円
- PER
- 46.87倍
- 2010年以降
- 2.1-75.84倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.28-1.36倍
（2010-2026年） - 配当
- 0%
- ROE
- 2.97%
- ROA
- 1.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三井住建道路（1776）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 900万
- 2009年3月31日 +11.11%
- 1000万
- 2010年3月31日 -30%
- 700万
- 2010年12月31日 -57.14%
- 300万
- 2011年3月31日 -66.67%
- 100万
- 2011年6月30日 ±0%
- 100万
- 2011年9月30日 +200%
- 300万
- 2011年12月31日 -66.67%
- 100万
- 2012年3月31日 +100%
- 200万
- 2012年6月30日 ±0%
- 200万
- 2012年9月30日 +200%
- 600万
- 2012年12月31日 -66.67%
- 200万
- 2013年3月31日 +250%
- 700万
- 2013年6月30日 -57.14%
- 300万
- 2013年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2013年12月31日 -57.14%
- 300万
- 2014年3月31日 +166.67%
- 800万
- 2014年6月30日 -50%
- 400万
- 2014年9月30日 +100%
- 800万
- 2014年12月31日 -50%
- 400万
- 2015年3月31日 +75%
- 700万
- 2015年6月30日 -42.86%
- 400万
- 2015年9月30日 +50%
- 600万
- 2015年12月31日 -50%
- 300万
- 2016年3月31日 +133.33%
- 700万
- 2016年6月30日 -57.14%
- 300万
- 2016年9月30日 +166.67%
- 800万
- 2016年12月31日 -50%
- 400万
- 2017年3月31日 +150%
- 1000万
- 2017年6月30日 -70%
- 300万
- 2017年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2017年12月31日 -57.14%
- 300万
- 2018年3月31日 +166.67%
- 800万
- 2018年6月30日 -62.5%
- 300万
- 2018年9月30日 +133.33%
- 700万
- 2018年12月31日 -57.14%
- 300万
- 2019年3月31日 +166.67%
- 800万
- 2019年6月30日 -62.5%
- 300万
- 2019年9月30日 +166.67%
- 800万
- 2019年12月31日 -50%
- 400万
- 2020年3月31日 ±0%
- 400万
- 2020年6月30日 -50%
- 200万
- 2020年9月30日 +100%
- 400万
- 2020年12月31日 -75%
- 100万
- 2021年3月31日 +300%
- 400万
- 2021年6月30日 -75%
- 100万
- 2021年9月30日 +200%
- 300万
- 2021年12月31日 -66.67%
- 100万
- 2022年3月31日 +300%
- 400万
- 2022年6月30日 -75%
- 100万
- 2022年9月30日 +200%
- 300万
- 2022年12月31日 -66.67%
- 100万
- 2023年3月31日 +200%
- 300万
- 2023年6月30日 -66.67%
- 100万
- 2023年9月30日 +100%
- 200万
- 2023年12月31日 -50%
- 100万
- 2024年3月31日 +200%
- 300万
- 2024年6月30日 -66.67%
- 100万
- 2024年9月30日 +300%
- 400万
- 2024年12月31日 -75%
- 100万
- 2025年3月31日 +400%
- 500万
- 2025年6月30日 -80%
- 100万
- 2025年9月30日 +200%
- 300万
- 2025年12月31日 ±0%
- 300万
- 2026年3月31日 +133.33%
- 700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 完成工事補償引当金
完成工事に係るかし担保の費用に備えるため、完成工事高に対する将来の見積補償額に基づいて計上しております。2025/06/27 12:35
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
