富士電機E&C（1775）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5億3200万
2010年9月30日 -40.41%: -7億4700万
2010年12月31日 -5.89%: -7億9100万
2011年3月31日: 5400万
2011年6月30日: -4億8600万
2011年9月30日 -12.35%: -5億4600万
2011年12月31日 -13.74%: -6億2100万
2012年3月31日: -3億5300万
2012年6月30日: -2億300万
2012年9月30日: 500万
2012年12月31日 +999.99%: 4億2500万
2013年3月31日 +221.88%: 13億6800万
2013年6月30日 -76.61%: 3億2000万
2013年9月30日 +42.5%: 4億5600万
2013年12月31日 +70.18%: 7億7600万
2014年3月31日 +127.58%: 17億6600万
2014年6月30日 -99.83%: 300万
2014年9月30日 +999.99%: 3億9400万
2014年12月31日 +138.58%: 9億4000万
2015年3月31日 +132.55%: 21億8600万
2015年6月30日: -3500万
2015年9月30日: 3億800万
2015年12月31日 +196.43%: 9億1300万
2016年3月31日 +63.86%: 14億9600万
2016年6月30日 -83.69%: 2億4400万
2016年9月30日 +184.43%: 6億9400万
2016年12月31日 +106.92%: 14億3600万
2017年3月31日 +112.88%: 30億5700万
2017年6月30日 -90.61%: 2億8700万
2017年9月30日 +176.31%: 7億9300万
2017年12月31日 +42.75%: 11億3200万
2018年3月31日 +181.89%: 31億9100万
2018年6月30日: -9500万
2018年9月30日: 8億1900万
2018年12月31日 +71.06%: 14億100万
2019年3月31日 +122.2%: 31億1300万
2019年6月30日 -89.91%: 3億1400万
2019年9月30日 +214.97%: 9億8900万
2019年12月31日 +102.02%: 19億9800万
2020年3月31日 +86.54%: 37億2700万
2020年6月30日 -93%: 2億6100万
2020年9月30日 +338.31%: 11億4400万
2020年12月31日 +80.51%: 20億6500万
2021年3月31日 +105.38%: 42億4100万
2021年6月30日 -95.5%: 1億9100万
2021年9月30日 +574.87%: 12億8900万
2021年12月31日 +67.88%: 21億6400万
2022年3月31日 +123.43%: 48億3500万
2022年6月30日 -93.82%: 2億9900万
2022年9月30日 +310.03%: 12億2600万
2022年12月31日 +40.13%: 17億1800万
2023年3月31日 +194.41%: 50億5800万
2023年6月30日 -92.49%: 3億8000万
2023年9月30日 +251.58%: 13億3600万
2023年12月31日 +86.23%: 24億8800万
2024年3月31日 +141.8%: 60億1600万
2024年6月30日 -80.67%: 11億6300万
2024年9月30日 +73.26%: 20億1500万
2024年12月31日 +49.23%: 30億700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2024/06/21 15:27
#2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
2024/06/21 15:27