1766 東建コーポレーション

1766
2024/04/25
時価
1437億円
PER 予
21.57倍
2010年以降
4.78-24.05倍
(2010-2023年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.71-2.52倍
(2010-2023年)
配当 予
2.34%
ROE 予
5.64%
ROA 予
3.36%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年4月30日
24億8176万
2009年4月30日 +6.09%
26億3298万
2010年4月30日 -11.62%
23億2700万
2011年4月30日 -17.02%
19億3100万
2012年4月30日 -24.29%
14億6200万
2013年4月30日 -23.46%
11億1900万
2014年4月30日 -11.17%
9億9400万
2015年4月30日 +5.33%
10億4700万
2016年4月30日 +5.73%
11億700万
2017年4月30日 +9.76%
12億1500万
2018年4月30日 +16.95%
14億2100万
2019年4月30日 +49.68%
21億2700万
2020年4月30日 +28.49%
27億3300万
2021年4月30日 -0.95%
27億700万
2022年4月30日 -3.69%
26億700万
2023年4月30日 -7.52%
24億1100万

個別

2008年4月30日
20億1300万
2009年4月30日 +5.3%
21億1975万
2010年4月30日 -13.24%
18億3900万
2011年4月30日 -15.99%
15億4500万
2012年4月30日 -23.43%
11億8300万
2013年4月30日 -20.03%
9億4600万
2014年4月30日 -5.5%
8億9400万
2015年4月30日 +7.27%
9億5900万
2016年4月30日 +5.84%
10億1500万
2017年4月30日 +10.64%
11億2300万
2018年4月30日 +21.55%
13億6500万
2019年4月30日 +45.42%
19億8500万
2020年4月30日 +31.59%
26億1200万
2021年4月30日 -1.72%
25億6700万
2022年4月30日 -4.75%
24億4500万
2023年4月30日 -6.67%
22億8200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】
2023/07/28 10:30
#2 セグメント表の脚注(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
2023/07/28 10:30
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、提出会社のゴルフ場に係る資産及び連結子会社4社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 7~60年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2023/07/28 10:30
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
投資活動によるキャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フローは、主に「有形固定資産の取得による支出」8億1千9百万円、「無形固定資産の取得による支出」6億4千1百万円によるものであり、2億4千1百万円の支出となりました。
財務活動によるキャッシュ・フロー
2023/07/28 10:30
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
建物・構築物 7~60年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2023/07/28 10:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
建物 7~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2023/07/28 10:30