髙松コンストラクショングループ(1762)の建設仮勘定の推移 - 四半期
連結
- 2010年12月31日
- 1000万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 3億5800万
- 2011年6月30日 -100%
- 0
- 2011年9月30日
- 3億6900万
- 2011年12月31日 -100%
- 0
- 2012年3月31日
- 100万
- 2012年6月30日 ±0%
- 100万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2500万
- 2014年9月30日 +328%
- 1億700万
- 2014年12月31日 -91.59%
- 900万
- 2015年6月30日 -66.67%
- 300万
- 2015年9月30日 +433.33%
- 1600万
- 2015年12月31日 +456.25%
- 8900万
- 2016年3月31日 +56.18%
- 1億3900万
- 2016年6月30日 +12.23%
- 1億5600万
- 2016年9月30日 -4.49%
- 1億4900万
- 2016年12月31日 +79.87%
- 2億6800万
- 2017年3月31日 +107.09%
- 5億5500万
- 2017年6月30日 +37.66%
- 7億6400万
- 2017年9月30日 -19.63%
- 6億1400万
- 2017年12月31日 -82.57%
- 1億700万
- 2018年3月31日 -45.79%
- 5800万
- 2018年6月30日 +350%
- 2億6100万
- 2018年9月30日 -81.99%
- 4700万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 11億100万
- 2019年3月31日 -5%
- 10億4600万
- 2019年6月30日 -97.61%
- 2500万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 3億2800万
- 2019年12月31日 +56.71%
- 5億1400万
- 2020年3月31日 +35.02%
- 6億9400万
- 2020年6月30日 +9.22%
- 7億5800万
- 2020年9月30日 -40.9%
- 4億4800万
- 2020年12月31日 +85.71%
- 8億3200万
- 2021年3月31日 +45.79%
- 12億1300万
- 2021年6月30日 +26.13%
- 15億3000万
- 2021年9月30日 +51.83%
- 23億2300万
- 2021年12月31日 +59.66%
- 37億900万
- 2022年3月31日 +46.62%
- 54億3800万
- 2022年6月30日 +29.68%
- 70億5200万
- 2022年9月30日 +21.38%
- 85億6000万
- 2022年12月31日 +14.81%
- 98億2800万
- 2023年3月31日 +7.51%
- 105億6600万
- 2023年6月30日 -99.4%
- 6300万
- 2023年9月30日 -96.83%
- 200万
- 2023年12月31日 +100%
- 400万
- 2024年3月31日 +225%
- 1300万
- 2024年6月30日 +84.62%
- 2400万
- 2024年9月30日 +125%
- 5400万
- 2024年12月31日 +138.89%
- 1億2900万
- 2025年3月31日 -12.4%
- 1億1300万
- 2025年6月30日 -96.46%
- 400万
- 2025年9月30日 +475%
- 2300万
- 2025年12月31日 -47.83%
- 1200万
- 2026年3月31日 +33.33%
- 1600万
個別
- 2017年3月31日
- 300万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 10億4600万
- 2020年3月31日 -63.29%
- 3億8400万
- 2021年3月31日 +286.98%
- 14億8600万
- 2022年3月31日 +316.82%
- 61億9400万
- 2023年3月31日 +50.15%
- 93億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ16,820百万円増加し、250,784百万円となりました。2024/02/08 9:01
その主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等が10,995百万円、販売用不動産が9,511百万円、不動産事業支出金が4,658百万円、建物・構築物が9,489百万円増加した一方、現金預金が10,713百万円、建設仮勘定が10,562百万円減少したことによるものです。
(負債の部)