固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦以外に保有する有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報

2015/06/26 16:23

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづいております。2015/06/26 16:23

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 資産の金額から直接控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2014年3月31日)		当連結会計年度(2015年3月31日)
有形固定資産	16,429	百万円	15,448	百万円
投資その他の資産その他(投資不動産)	4		4

2015/06/26 16:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額の主なものはトキワビルの土地の取得553百万円であり、当期減少額の主なものは田川資材置場土地の売却123百万円(うち、減損損失30百万円)によるものであります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/26 16:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)および船舶については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづいております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 16:23