- 1736
- 2026/10/06
- 時価
- 430億円
- PER 予
- 10.27倍
- 2010年以降
- 3.76-17.73倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.26-1.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.89%
- ROE 予
- 14.28%
- ROA 予
- 9.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オーテック(1736)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 843万
- 2014年6月30日 +999.99%
- 1億1440万
- 2014年9月30日 +1%
- 1億1554万
- 2014年12月31日 +1.53%
- 1億1731万
- 2015年3月31日 +85.3%
- 2億1738万
- 2015年6月30日 +0.06%
- 2億1751万
- 2015年9月30日 +1.4%
- 2億2056万
- 2015年12月31日 +0.37%
- 2億2139万
- 2016年3月31日 -29.05%
- 1億5708万
- 2016年6月30日 +5.22%
- 1億6528万
- 2016年9月30日 -0.8%
- 1億6396万
- 2016年12月31日 +4.23%
- 1億7090万
- 2017年3月31日 +6.68%
- 1億8232万
- 2017年6月30日 +3.31%
- 1億8835万
- 2017年9月30日 +3.23%
- 1億9443万
- 2017年12月31日 +3.06%
- 2億38万
- 2018年3月31日 +16.48%
- 2億3341万
- 2018年6月30日 +3.25%
- 2億4100万
- 2018年9月30日 +2.95%
- 2億4811万
- 2018年12月31日 +2.64%
- 2億5467万
- 2019年3月31日 -1.81%
- 2億5006万
- 2019年6月30日 +2.89%
- 2億5730万
- 2019年9月30日 +2.91%
- 2億6479万
- 2019年12月31日 +2.57%
- 2億7159万
- 2020年3月31日 -26.68%
- 1億9912万
- 2020年6月30日 +3.98%
- 2億704万
- 2020年9月30日 +3.61%
- 2億1452万
- 2020年12月31日 +3.28%
- 2億2156万
- 2021年3月31日 +92.74%
- 4億2706万
- 2021年6月30日 +1.41%
- 4億3310万
- 2021年9月30日 +1.45%
- 4億3939万
- 2021年12月31日 +1.26%
- 4億4492万
- 2022年3月31日 +2.37%
- 4億5547万
- 2022年6月30日 +1.1%
- 4億6049万
- 2022年9月30日 +1.54%
- 4億6756万
- 2022年12月31日 +1.39%
- 4億7407万
- 2023年3月31日 -8.25%
- 4億3494万
- 2023年6月30日 +1.45%
- 4億4124万
- 2023年9月30日 +1.5%
- 4億4787万
- 2023年12月31日 +1.41%
- 4億5418万
- 2024年3月31日 +9.86%
- 4億9894万
- 2024年6月30日 +1.26%
- 5億525万
- 2024年9月30日 +1.35%
- 5億1207万
- 2024年12月31日 +1.21%
- 5億1826万
- 2025年3月31日 -10.02%
- 4億6632万
- 2025年6月30日 +1.43%
- 4億7299万
- 2025年9月30日 +1.48%
- 4億7999万
- 2025年12月31日 +1.42%
- 4億8682万
- 2026年3月31日 +38.75%
- 6億7544万
- 2026年6月30日 +2.58%
- 6億9288万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2026/06/25 14:48
退職給付に係る負債については、従業員の退職給付に備えて、当連結会計年度末における見込額に基づき、退職給付債務から年金資産を控除した額を計上しております。なお、当連結会計年度において認識すべき年金資産が、退職給付債務を超過する場合には、退職給付に係る資産として投資その他の資産に計上しております。
① 退職給付見込額の期間帰属方法 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △797,251 △1,583,603 退職給付に係る資産 △140,283 △151,327 その他 △135,587 △212,580
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2026/06/25 14:48
資産の部につきましては、前連結会計年度末に比べて46億43百万円増加し、資産合計は393億14百万円となりました。この主な増減要因のうち、増加要因といたしましては、現金及び預金が22億円、有価証券が2億円、建物及び構築物が7億7百万円、投資有価証券が25億37百万円、退職給付に係る資産が2億9百万円増加したことによるものであり、減少要因といたしましては、売上債権であります受取手形・完成工事未収入金等、電子記録債権及び売掛金の合計額が7億91百万円、原材料及び貯蔵品が1億16百万円、建設仮勘定が3億39百万円、のれんが1億59百万円減少したことによるものであります。
(負債) - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (4)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/25 14:48
(5)退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付に係る負債 130,235 138,615 退職給付に係る資産 △466,320 △675,446 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 △336,084 △536,830