- 1736
- 2026/08/31
- 時価
- 418億円
- PER 予
- 9.97倍
- 2010年以降
- 3.76-17.73倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2010年以降
- 0.26-1.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.01%
- ROE 予
- 14.28%
- ROA 予
- 9.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2019年3月31日
- 3875万
- 2020年3月31日 +34.45%
- 5210万
個別
- 2019年3月31日
- 3000万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 4000万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えて、当事業年度における支給見込額に基づき計上しております。2020/06/26 13:42 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒れによる損失に備えて、一般債権については主として貸倒実績率により、貸倒懸念債権等の特定の債権については、個別に回収可能性を吟味して回収不能見込額を引当計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えて、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。2020/06/26 13:42 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
管工機材事業部門
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
環境システム事業部門
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)未成工事支出金
個別法による原価法2020/06/26 13:42