建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び車両運搬具 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 14:57

#2 担保に供している資産の注記

※1 担保に供している資産

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
建物	19,763千円	19,083千円
土地	1,122,839千円	1,122,839千円

上記の担保資産に対する債務

2014/06/25 14:57