建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び車両運搬具 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 13:53

#2 担保に供している資産の注記

※ 担保に供している資産

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
建物	17,225千円	25,652千円
土地	1,122,839千円	1,122,839千円

上記の担保資産に対する債務

2016/06/28 13:53

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	東京事業所	トイレ改修工事	7,711千円
機械及び装置	東京事業所	一軸圧縮試験機	4,600千円
	大阪事業所	モルタル圧縮試験機	2,450千円
リース資産	大阪事業所	4tユニック	6,480千円

2016/06/28 13:53