麻生フオームクリート（1730）の構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年3月31日: 140万
2009年3月31日 -24.22%: 106万
2010年3月31日 -27.93%: 76万
2010年12月31日 -25.88%: 57万
2011年3月31日 -11.58%: 50万
2011年6月30日 -11.9%: 44万
2011年9月30日 -13.51%: 38万
2011年12月31日 -15.63%: 32万
2012年3月31日 -18.83%: 26万
2012年6月30日 -6.08%: 24万
2012年9月30日 -6.88%: 23万
2012年12月31日 -7.39%: 21万
2013年3月31日 -7.98%: 19万
2013年6月30日 -6.12%: 18万
2013年9月30日 -5.98%: 17万
2013年12月31日 -6.94%: 16万
2014年3月31日 -6.83%: 15万
2014年6月30日 -7.33%: 13万
2014年9月30日 -7.91%: 12万
2014年12月31日 -8.59%: 11万
2015年3月31日 +999.99%: 202万
2015年6月30日 -5.24%: 191万
2015年9月30日 -5.53%: 181万
2015年12月31日 +8.66%: 196万
2016年3月31日 -6.04%: 185万
2016年6月30日 -5.35%: 175万
2016年9月30日 -5.65%: 165万
2016年12月31日 -5.99%: 155万
2017年3月31日 -6.37%: 145万
2017年6月30日 -5.02%: 138万
2017年9月30日 -5.29%: 130万
2017年12月31日 -5.58%: 123万
2018年3月31日 -5.83%: 116万
2018年6月30日 -4.99%: 110万
2018年9月30日 -5.34%: 104万
2018年12月31日 -5.54%: 98万
2019年3月31日 -5.87%: 93万
2019年6月30日 -5.05%: 88万
2019年9月30日 -5.21%: 83万
2019年12月31日 -5.62%: 79万
2020年3月31日 +20.38%: 95万
2020年6月30日 +63.62%: 155万
2020年9月30日 -4.31%: 148万
2020年12月31日 -4.43%: 142万
2021年3月31日 -4.71%: 135万
2021年6月30日 -4.87%: 129万
2021年9月30日 -5.19%: 122万
2021年12月31日 -5.48%: 115万
2022年3月31日 -5.71%: 109万
2022年6月30日 +35.05%: 147万
2022年9月30日 -4.89%: 140万
2022年12月31日 -5.14%: 132万
2023年3月31日 -5.42%: 125万
2023年6月30日 -5.81%: 118万
2023年9月30日 -6.09%: 111万
2023年12月31日 -6.48%: 103万
2024年3月31日 -20.79%: 82万
2024年6月30日 -2.79%: 80万
2024年9月30日 -2.88%: 77万
2024年12月31日 -2.83%: 75万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物	0千円	-
構築物	0千円	-
機械及び装置	0千円	-

2024/06/27 9:00

#2 減損損失に関する注記

① 減損損失を認識した資産及び減損損失計上額

用途	種類	場所	減損損失計上額(千円)
事業用資産	建物	大阪府茨木市	17,297
事業用資産	構築物	大阪府茨木市	143
事業用資産	機械及び装置	大阪府茨木市	81,270

② 減損損失の認識に至った経緯
当事業年度において、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった資産グループ(大阪支店)について、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2024/06/27 9:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2024/06/27 9:00