ソフトウエア
連結
- 2017年3月31日
- 8549万
- 2018年3月31日 -2.8%
- 8310万
個別
- 2017年3月31日
- 6380万
- 2018年3月31日 +4.36%
- 6659万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは業種別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製品販売事業」、「情報システム事業」及び「不動産賃貸事業」の4つを報告セグメントとしております。2018/06/25 9:04
「建設事業」は、主に橋梁を中心としたプレストレストコンクリート工事の施工をしております。「製品販売事業」は、主にコンクリート二次製品の製造販売をしております。「情報システム事業」は、主に情報処理・ソフトウエア開発等を展開しております。「不動産賃貸事業」は、所有不動産の賃貸管理をしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2018/06/25 9:04
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 事業の内容
- 当社グループの事業に係わる各子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。2018/06/25 9:04
当社は、特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。建設事業製品販売事業 極東興和㈱ 主に橋梁を中心としたプレストレストコンクリート工事の施工、販売及び鉄道のマクラギ製造、販売を担当しております。 製品販売事業 キョクトウ高宮㈱ 主に当社グループのコンクリート二次製品の製造を担当しております。 情報システム事業 ケイ・エヌ情報システム㈱ 主に当社グループの情報処理業務及びソフトウエアの開発を行っております。

- #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、本社本館建物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:04 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- したがって、当社グループは業種別のセグメントから構成されており、「建設事業」、「製品販売事業」、「情報システム事業」及び「不動産賃貸事業」の4つを報告セグメントとしております。2018/06/25 9:04
「建設事業」は、主に橋梁を中心としたプレストレストコンクリート工事の施工をしております。「製品販売事業」は、主にコンクリート二次製品の製造販売をしております。「情報システム事業」は、主に情報処理・ソフトウエア開発等を展開しております。「不動産賃貸事業」は、所有不動産の賃貸管理をしております。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)ソフトウエアの当期増加は、KPRバージョンアップによるもの20,513千円等であります。2018/06/25 9:04
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社本館建物及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 12~50年
機械・運搬具・工具器具備品 3~9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:04