日本電技（1723）の役員報酬の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7949万
- 2009年3月31日 +18.21%
- 2億1216万
- 2010年3月31日 +29.9%
- 2億7560万
- 2011年3月31日 -4.95%
- 2億6195万
- 2012年3月31日 -4.68%
- 2億4968万
- 2013年3月31日 +5.54%
- 2億6352万
- 2014年3月31日 +3.66%
- 2億7315万
- 2015年3月31日 +6.46%
- 2億9079万
- 2016年3月31日 +4.17%
- 3億291万
- 2017年3月31日 -11.77%
- 2億6727万
- 2018年3月31日 -28.04%
- 1億9232万
- 2019年3月31日 -13.43%
- 1億6648万
- 2020年3月31日 -1.07%
- 1億6470万
- 2021年3月31日 +12.93%
- 1億8600万
- 2022年3月31日 +15.59%
- 2億1500万
- 2023年3月31日 -2.79%
- 2億900万
- 2024年3月31日 +1.91%
- 2億1300万
- 2025年3月31日 -1.88%
- 2億900万
有報情報
- #1 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- ・当社の主要な借入先(注4)またはその業務執行者2025/06/25 11:02
・当社から役員報酬以外に多額(注5)の金銭その他の財産を得ているコンサルタント、公認会計士等の会
計専門家、弁護士等の法律専門家等 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ・インセンティブ型の報酬改定2025/06/25 11:02
役員報酬の改定:業績報酬指標にROEを追加、株式報酬比率を全体の5%から10%に引き上げ
従業員報酬の改定:管理職に対する中長期インセンティブとして株式給付信託(J-ESOP)を導入
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
